年収偏差値・上位何％？ 年収から順位を計算（令和6年分 国税庁データ）
年収を入れると、民間の給与所得者の中での順位（上位何％）と偏差値がわかります。国税庁「民間給与実態統計調査」令和6年分の給与階級別の人数から計算。男女別・正社員のみ・業種別・事業所の規模別の比較や、上位10％・1％の年収の目安も表示。
民間の給与所得者（男女計）の中での位置
上位 約44.0%
偏差値 51.5
100人のうち、この年収より高い人はおよそ44人です。
この年収は「400万円超500万円以下」の階級です。階級の境目の順位は表から直接わかり、この階級の中では上位36.7%〜52.0%の間になります。上の数字は、その間のどこにあたるかを推定したものです。
民間の給与所得者（男女計）の年収の目安
平均以外は、国税庁の階級別の人数から推定した値です。
給与階級別の分布（民間の給与所得者（男女計））
| 給与階級（年収） | 割合 | 人数 | この階級以上の割合 |
|---|---|---|---|
| 100万円以下 | 7.7% | 3,934千人 | 100.0% |
| 100万円超200万円以下 | 11.1% | 5,707千人 | 92.3% |
| 200万円超300万円以下 | 13.2% | 6,767千人 | 81.2% |
| 300万円超400万円以下 | 16.1% | 8,258千人 | 68.1% |
| 400万円超500万円以下← あなたの年収 | 15.3% | 7,870千人 | 52.0% |
| 500万円超600万円以下 | 11.8% | 6,059千人 | 36.7% |
| 600万円超700万円以下 | 7.6% | 3,907千人 | 24.9% |
| 700万円超800万円以下 | 5.3% | 2,710千人 | 17.3% |
| 800万円超900万円以下 | 3.4% | 1,741千人 | 12.0% |
| 900万円超1,000万円以下 | 2.4% | 1,208千人 | 8.6% |
| 1,000万円超1,500万円以下 | 4.5% | 2,306千人 | 6.2% |
| 1,500万円超2,000万円以下 | 1.1% | 576千人 | 1.7% |
| 2,000万円超2,500万円以下 | 0.3% | 147千人 | 0.6% |
| 2,500万円超 | 0.3% | 174千人 | 0.3% |
国税庁「民間給与実態統計調査」令和6年分の、1年を通じて勤務した給与所得者51,365,699人の分布です。人数は標本調査からの推計です。順位と偏差値は概算の目安で、税務・財務の専門的助言ではありません。
この順位は、何の中での順位か
国税庁の「民間給与実態統計調査」（令和6年分、令和7年9月公表）は、民間の会社などが1年間に支払った給与を、年収の階級ごとの人数にまとめた統計です。このツールは、その人数をもとに、入力した年収が、民間で1年を通じて働いた給与所得者（約5,137万人）の中でどのあたりかを計算します。
- 年収は、1年間に支払われた給料・手当・賞与の合計（額面）です。所得税や社会保険料を引く前の金額で、通勤手当などの非課税分は含みません。
- パート・アルバイトなど正社員以外も含みます。正社員だけと比べたいときは、「比べる相手」で「正社員（正職員）のみ」を選んでください（約3,431万人）。「同じ業種の中」「同じ事業所の規模の中」を選ぶと、その業種や規模の給与所得者（正社員以外も含む）の中での位置になります。
- 公務員、自営業・フリーランス、年の途中で入社・退職した人は含みません。日本で働く人全体の順位ではありません。
- 調査は、会社などが支払った給与を数えています。複数の会社から給与をもらっている人は、会社ごとに別の人として数えられます。
- 抽出した事業所への調査から全体を推計する標本調査なので、人数は推計値です。
年齢別の給与階級の分布は、この調査の統計表にありません。そのため、同じ年代の中での順位は計算できません。年齢別・勤続年数別の平均給与は、年齢別の平均年収のガイドで確認できます。
年収別の順位の早見表
| 年収（額面） | 全体 上位 | 偏差値 | 男性 上位 | 女性 上位 | 正社員のみ 上位 |
|---|---|---|---|---|---|
| 200万円 | 81.2% | 41.1 | 90.9% | 68.5% | 95.6% |
| 300万円 | 68.1% | 45.3 | 82.1% | 49.4% | 86.4% |
| 400万円 | 52.0% | 49.5 | 67.9% | 31.0% | 67.3% |
| 500万円 | 36.7% | 53.4 | 51.0% | 17.7% | 46.9% |
| 600万円 | 24.9% | 56.8 | 36.3% | 9.7% | 31.1% |
| 700万円 | 17.3% | 59.4 | 26.0% | 5.7% | 20.7% |
| 800万円 | 12.0% | 61.8 | 18.4% | 3.5% | 13.8% |
| 1,000万円 | 6.2% | 65.4 | 9.8% | 1.6% | 6.5% |
| 1,200万円 | 3.5% | 68.1 | 5.6% | 0.9% | 3.2% |
| 1,500万円 | 1.7% | 71.1 | 2.7% | 0.4% | 1.3% |
| 2,000万円 | 0.6% | 75.0 | 1.0% | 0.1% | 0.3% |
上のツールと同じ計算です。「全体」と「偏差値」は民間の給与所得者全体（男女計、パート・アルバイトを含む）の中での順位です。年収が国税庁の階級の境目（100万円ごと、1,000万円以上は500万円ごと）にあたる行は、表の人数から直接求めた値で、それ以外は推定です。
上位何％に入る年収の目安
| 順位 | 全体 | 男性 | 女性 | 正社員のみ |
|---|---|---|---|---|
| 上位50%（中央値） | 約412万円 | 約507万円 | 約297万円 | 約484万円 |
| 上位25% | 約599万円 | 約711万円 | 約440万円 | 約654万円 |
| 上位10% | 約854万円 | 約993万円 | 約595万円 | 約884万円 |
| 上位5% | 約1,076万円 | 約1,242万円 | 約724万円 | 約1,073万円 |
| 上位1% | 約1,797万円 | 約1,999万円 | 約1,144万円 | 約1,595万円 |
国税庁の階級別の人数から推定した年収です。「男性」「女性」「正社員のみ」は、それぞれの中での順位で、男女計とは違う数字になります。
業種別・事業所の規模別の年収の目安（男女計）
国税庁の統計は、業種別と事業所の規模別（事業所の従事員数）にも、給与階級別の人数を公表しています。上のツールで「同じ業種の中」「同じ事業所の規模の中」を選ぶと、この分布の中での位置がわかります。業種と規模を組み合わせた表は公表されていないので、どちらか一方だけの比較になります。
| 業種 | 人数 | 平均給与 | 中央値（推定） | 上位10%（推定） |
|---|---|---|---|---|
| 電気・ガス・熱供給・水道業 | 19.2万人 | 832万円 | 768万円 | 1,413万円 |
| 金融業，保険業 | 124.9万人 | 702万円 | 594万円 | 1,260万円 |
| 情報通信業 | 203.4万人 | 659万円 | 584万円 | 1,082万円 |
| 製造業 | 903.2万人 | 568万円 | 500万円 | 972万円 |
| 建設業 | 404.0万人 | 565万円 | 491万円 | 970万円 |
| 学術研究，専門・技術サービス業，教育，学習支援業 | 277.8万人 | 549万円 | 466万円 | 1,014万円 |
| 不動産業，物品賃貸業 | 137.1万人 | 495万円 | 397万円 | 945万円 |
| 複合サービス事業 | 109.1万人 | 490万円 | 471万円 | 793万円 |
| 運輸業，郵便業 | 297.1万人 | 488万円 | 458万円 | 753万円 |
| 医療，福祉 | 776.7万人 | 429万円 | 378万円 | 652万円 |
| 卸売業，小売業 | 838.3万人 | 410万円 | 346万円 | 757万円 |
| サービス業 | 760.4万人 | 389万円 | 331万円 | 702万円 |
| 農林水産・鉱業 | 44.3万人 | 348万円 | 286万円 | 654万円 |
| 宿泊業，飲食サービス業 | 241.1万人 | 279万円 | 206万円 | 573万円 |
| 事業所の規模 | 人数 | 平均給与 | 中央値（推定） | 上位10%（推定） |
|---|---|---|---|---|
| 従事員1〜4人 | 269.8万人 | 373万円 | 296万円 | 698万円 |
| 従事員5〜9人 | 302.1万人 | 409万円 | 343万円 | 731万円 |
| 従事員10〜29人 | 685.0万人 | 444万円 | 380万円 | 748万円 |
| 従事員30〜99人 | 846.9万人 | 437万円 | 389万円 | 716万円 |
| 従事員100〜499人 | 1,083.1万人 | 475万円 | 425万円 | 778万円 |
| 従事員500〜999人 | 413.8万人 | 499万円 | 447万円 | 869万円 |
| 従事員1,000〜4,999人 | 755.0万人 | 547万円 | 480万円 | 1,005万円 |
| 従事員5,000人以上 | 781.0万人 | 539万円 | 483万円 | 1,037万円 |
平均給与は、国税庁の表の給与総額を人数で割った値で、1年を通じて勤務した給与所得者（役員、正社員、正社員以外の合計）の平均です。中央値と上位10%は、階級別の人数から推定した値です。「事業所の規模」は、会社全体ではなく、勤務先の事業所（支店や工場など）の従事員数です。
業種や規模ごとの数字は、全体よりも標本の数が少ないので、誤差が大きくなります。国税庁も、標本事業所の数が非常に少ない箇所の計数は、精度が低いと注記しており、その例として「電気・ガス・熱供給・水道業」を挙げています。同じ業種でも、職種や会社によって年収は大きく違います。
平均年収と中央値はなぜ違うのか
国税庁が公表している平均給与は、1年を通じて勤務した給与所得者で478万円です。ただし、この金額は全体の真ん中ではなく、上位約39.9%にあたります。ちょうど真ん中（上位50%）の年収である中央値は、階級別の人数から推定すると約412万円です。年収の高い人が少数いて、平均を押し上げているためです。
このツールの偏差値50は、平均ではなく、この中央値にあたります。
偏差値の求め方
偏差値は、順位を正規分布の目盛りに置き換えて、50 + 10 × (順位に対応する標準得点) で求めています。上位50%が偏差値50、上位約16%が60、上位約2.3%が70にあたります。
年収の分布は、高い側に長く伸びていて、左右対称ではありません。平均と標準偏差から求める「年収偏差値」とは、数字が違うことがあります。ここでは、順位そのものから換算しているので、階級の人数の実際の偏りがそのまま反映されます。なお、下位では意味を持たなくなるため、20未満は「20未満」と表示します。
階級の中の位置は、どう推定しているか
国税庁の表は、年収を100万円ごと（1,000万円を超える部分は500万円ごと）の階級に分けた人数と、階級ごとの給与総額を公表しています。階級の境目より上の人数の合計から、境目の順位は正確に求められます。階級の中の位置だけは、表にないので推定です。
このツールでは、各階級の中で人数が一様に並ぶのではなく、公表されている階級の平均給与に合うように、低い側または高い側に偏って並ぶと想定しています。たとえば、100万円以下の階級は高い側に、1,000万円超1,500万円以下の階級は低い側に人数が偏ります。
この方法の当てはまりは、当サイトで確かめました。隣り合う2つの階級を1つにまとめ、その間の境目の順位を推定して、表の実際の値と比べたところ（全体と正社員それぞれの男女計・男性・女性、計6区分、72か所）、誤差は平均0.13ポイント、最大1.3ポイントでした。人数が一様に並ぶと想定した場合は、平均1.6ポイントでした。実際の階級の幅は、この検証の半分なので、誤差はこれより小さいと見込まれますが、確かめたわけではありません。
2,500万円を超える年収は、国税庁の表で1つの階級にまとめられているため、その中の順位は推定できません。
よくある質問
Q.年収500万円は、上位何％ですか？
500万円は国税庁の階級の境目なので、表の人数から直接求められます。民間で1年を通じて働いた給与所得者全体で、500万円を超える人は36.7%です（偏差値は53.4）。
男性の中では上位51.0%、女性の中では上位17.7%、正社員だけの中では上位46.9%です。何と比べるかで、順位は大きく変わります。
Q.年収1,000万円は、上位何％ですか？
1,000万円も階級の境目なので、表の人数から直接求められます。全体で1,000万円を超える人は6.2%です（偏差値は65.4）。
男性の中では上位9.8%、女性の中では上位1.6%、正社員だけの中では上位6.5%です。
Q.手取りではなく、額面の年収で比べているのですか？
はい。国税庁の統計の給与は、所得税や社会保険料を引く前の額面です。自分の額面年収がわからないときは、給与明細や源泉徴収票の「支払金額」を見てください。額面から手取りを知りたいときは、手取り計算シミュレーションで確かめられます。
Q.上位何％かで、自分の年収の良し悪しはわかりますか？
順位や偏差値は、統計の中での位置を示すだけで、良し悪しを決めるものではありません。年収は、年代、勤続年数、業種、地域、勤務時間などで大きく変わりますが、この順位は、そうした違いをすべてまとめた全体の中での位置です。年齢別の分布は、この調査にありません。
データ：国税庁「民間給与実態統計調査」令和6年分（1年を通じて勤務した給与所得者）。最終確認：2026年9月21日。この調査は毎年9月に公表されており、次の令和7年分が公表された時点で、数字を更新します。順位と偏差値は概算の目安で、税務・財務の専門的助言ではありません。