三井住友カード プラチナプリファードの損益分岐:年会費33,000円を取り返すのは、積立が月10万円なら年間約300万円から

プラチナプリファードは年会費33,000円で、基本の還元率は1%。ふだんの買い物だけなら、年会費無料の1.2%カードに、年間いくら使っても勝てません。勝てるのはクレカ積立(SBI証券)を使う人で、積立が月10万円なら年間のカード利用額300万円以上、月5万円なら400万円以上から。継続特典・積立の付与率(300万円で2%、500万円で3%)・公式の例を、無料の2枚の組み合わせと比べて計算しました。

公開日 2026年10月9日

出典の確認・検証・訂正について

三井住友カード プラチナプリファードは年会費33,000円で、基本の還元率は1%です。ふだんの買い物だけなら、年会費が無料で還元率1.2%のリクルートカードに、年間いくら使っても勝てません。勝てるのは、クレカ積立(SBI証券)を使う人で、積立が毎月10万円なら、年間のカード利用額が300万円以上、毎月5万円なら400万円以上からです。

プラチナプリファードの得は、「年間のカード利用額に応じて、積立の付与率が2%・3%になる」ことと、継続特典の10,000ポイントにあります。積立をしない人や、年間300万円に届かない人には、年会費が重くなります。

年会費33,000円を、何で取り返すのか(公式の内容)

  • 通常の還元は1%です。年会費は33,000円(家族カードは無料)です。
  • 継続特典は、前の年の利用額100万円ごとに10,000ポイントで、最大40,000ポイント(400万円で上限)です。入会した最初の年は付きません。
  • クレカ積立は、毎月の積立額に1%がつき、さらに、年間のカード利用額が300万円以上で+1%、500万円以上で+2%が、年に1回、年間の積立の合計に対して付きます(入会した最初の年は付きません)。積立は月10万円までです。
  • 海外での利用は、100円ごとに+2ポイント(通常の1%と合わせて3%)です。リワードアップの対象店舗(宿泊予約サイトなど)では、通常の1%に最大+9%が加わります。
  • 新規入会と、入会月の3か月後の月末までに40万円以上の利用で、40,000ポイントがもらえます(入会した最初の年だけ)。

積立の公式の例は、年間の利用額が550万円で、積立の合計が130万円なら、年間の上乗せは2%の26,000ポイント。月々の1%(13,000ポイント)を足して、39,000ポイントです。利用額が350万円で積立が120万円なら、上乗せは1%の12,000ポイントで、月々の12,000ポイントを足して24,000ポイントです。

無料の2枚に勝つのは、いつからか

比べる相手は、年会費0円どうしの2枚の組み合わせ(ふだんの買い物はリクルートカードの1.2%、積立は楽天カードの0.5%)です。ふだんの買い物だけを払う場合の、プラチナプリファードとの年間の差(+はプラチナプリファードのほうが得)を、年間のカード利用額と、毎月の積立額別に示します。

年間のカード利用額積立なし積立 月5万円積立 月10万円
200万円−17,000円−14,000円−11,000円
300万円−9,000円+0円+9,000円
400万円−1,000円+8,000円+17,000円
500万円−3,000円+12,000円+27,000円
600万円−5,000円+10,000円+25,000円

年間のカード利用額が500万円で積立が月10万円なら、プラチナプリファードは93,000円(無料の2枚は66,000円)で、27,000円多くなります。300万円では9,000円、200万円では11,000円少なくなります。利用額が300万円を超えて、積立の付与率が2%になるところが、分かれ目です。

向く人・向かない人

向くのは、年間のカード利用額が300万円以上(できれば500万円以上)で、毎月5万円〜10万円を、SBI証券で積み立てる人です。ホテルの予約サイトなどのリワードアップ(最大+9%)を使う人は、このページの計算に入れていない分だけ、さらに有利になります。

向かないのは、積立をしない人、年間のカード利用額が300万円に届かない人です。そういう人は、年会費のかからない1.2%のカードに、積立専用の無料カードを足すほうが得です。入会した最初の年は、40,000ポイントがあるので、年会費を引いても得になりやすいのですが、2年目以降の計算が、このページの表です。

自分の金額を入れて確かめるには、クレジットカードの還元率シミュレーションで、毎月のカード払いと積立の額を入れてください。判定の一覧はクレジットカード判定一覧にあります。

出典

この記事は一般的な情報の提供を目的としたもので、税務・法律・投資その他の専門的助言ではありません。金額は概算の目安で、制度や金利は変更されることがあります。個別の状況については、税理士・社会保険労務士・金融機関などの専門家にご相談ください。