29歳以下・39歳以下だけのカード:ANA JCB CARD FIRST(マイル100円1マイル・年会費5年間無料)とJCB カード W(Amazon 2%)を、無料の1.2%カードと比べる

ANA JCB CARD FIRSTは、18〜29歳(学生を除く)が対象で、年会費が5年間無料、100円あたり1マイル。1マイルが1.2円より高く使えるなら、無料の1.2%カードに勝ちます。JCB カード Wは18〜39歳で申し込める、年会費永年無料のカードで、基本1%、Amazonは2%。無料の1.2%カードに勝つのは、Amazonなどの優待が全体の20%を超えるときです。JCBの公式の例(月3.6万円で2,080ポイント)の条件も整理しました。

公開日 2026年10月9日

出典の確認・検証・訂正について

年齢の条件があるカードには、年会費の面で、年齢が上のカードより有利なものがあります。ANA JCB CARD FIRSTは、18〜29歳(学生を除く)が対象で、年会費が5年間無料、ショッピングは200円で2マイル(100円あたり1マイル)です。JCB カード Wは、18〜39歳で申し込める、年会費が永年無料のカードで、基本は1%、Amazonは2%です。

ANA FIRSTは、1マイルが1.2円より高く使えるなら、年齢の条件を満たす間は、迷わず選べるカードです。JCB Wは、Amazonなどの優待が使う額の20%を超えない限り、1.2%の無料カードを上回りません。

ANA JCB CARD FIRST(29歳以下)

年会費0円(5年間)で、100円あたり1マイルなので、1マイルが1.2円より高く使えれば、無料の1.2%カード(100円あたり1.2円)より得です。たとえば、年間144万円(月12万円)を使い、1マイルを2円で使えるなら、年28,800円の得になり、年会費無料の1.2%カード(17,280円)を上回ります。

  • 対象は、18〜29歳の学生を除く人です。5年後は、有効期限に、審査のうえ、ANA JCB一般カードに自動で切り替わります(審査によっては、カードが発行されません)。切り替え後の年会費は本会員2,200円、マイルは「1マイルコース」(100円あたり0.5マイル)が初期設定で、100円あたり1マイルにするには、年5,500円の2マイルコースにします(JCBの公式の案内)。
  • マイルは、貯めて使うまでが時間がかかるため、年に1回以上、ANAの飛行機に乗る人のほうが、価値を取り出しやすくなります。

JCB カード W(39歳以下)

基本の還元は1%(200円で2ポイント)で、1.2%のリクルートカードより低くなります。得になるのは、2%のAmazonや、優待店(J-POINTパートナー)で使う額が多い場合です。ふだんの買い物のうち、Amazonが占める割合別に、年間120万円の場合の、リクルートカードとの差を示します。

Amazonの割合JCB Wの年間のポイントリクルートとの差
0%12,000円−2,400円
10%13,200円−1,200円
20%14,400円+0円
30%15,600円+1,200円
50%18,000円+3,600円

差がなくなるのは、Amazonが全体の20%のときで、それより少ないと、リクルートのほうが得です。優待店(スターバックス・マクドナルド・すき家・電車やバスのタッチ決済乗車など)の10.5%は、条件が細かく、事前の登録が必要です。JCBの公式の例(月3.6万円の使い方)では、スターバックス5,000円、マクドナルド2,000円、吉野家2,000円、ガスト2,000円、Amazon20,000円、電車・バス5,000円で、月2,080ポイントです。

同じ3.6万円を、リクルートカードで払うと432円です。公式の例は、優待店の条件がすべてそろった場合の額で、スターバックスはカードへの入金・eGift・モバイルオーダー(店頭の支払いは対象外)、マクドナルドはモバイルオーダーとデリバリーに限られます。自分の使い方で条件を満たせるかを、確かめてから選んでください。

どちらも、使えるのは今のうち

ANA FIRSTは29歳まで、JCB Wは39歳までしか申し込めません(JCB Wは、39歳までに入会すれば、40歳以降も年会費無料で使い続けられます)。申し込みの年齢の条件を満たすなら、申し込みを、年齢の期限の前に決めることが、いちばんの得になります。ほかのカードとの比較は、マイルが貯まるクレジットカードの比較で、年齢を選んで確かめられます。判定の一覧はクレジットカード判定一覧にあります。

出典

この記事は一般的な情報の提供を目的としたもので、税務・法律・投資その他の専門的助言ではありません。金額は概算の目安で、制度や金利は変更されることがあります。個別の状況については、税理士・社会保険労務士・金融機関などの専門家にご相談ください。